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表彰事業の評価にルーブリックを活用する方法

評価は、学術的領域でもオンラインのコメント評価やスポーツの採点評価の様な非学術的領域でも、日々の生活や仕事の一部になっています。そんな評価ですが、評価の観点が異なれば、そこから導かれる結果も異なります。
評価が自己責任の範疇内であれば問題ありませんが、複数の表彰部門があり様々な応募内容がある表彰事業において、評価方法が明確になっておらず、評価結果に齟齬が生じる場合は問題です。

表彰事業は、個人情報を始め、応募申請情報、評価内容、審査判断など様々な情報が登録され、共有され、処理されており、公知となっていない情報を含む応募内容、未公表の評価・審査結果など秘匿性の高い情報が存在します。
また、それらの情報にいつでもどこからでもアクセス、利用できることが求められています。
これは、情報セキュリティとシステムの信頼性があって初めて実現可能となります。

Award Forceは、最新の技術と運用体制より安全性、プライバシー、コンプライアンス、信頼性を確保、グローバルな認証取得する最良のシステム環境を提供しています。

Award of は、Award Force の導入、既存アワード管理システムの移行、またプロトタイピングサービス(表彰事業DXの検証)をご検討されている表彰事業向けに、14日間の「無料トライアル」サービスをスタートします。

Webサイトの説明やビデオを通じてアワード管理ソフトウエアの良さはイメージいただけますが、Award Forceの全容をご理解頂くのは容易ではありません。また、既にアワード管理システムを運用されている場合は、現状の課題を解決できるか、継続的改善が可能かなど、確認点は多岐におよびます。

トライアルで実際に試用頂くことで、アワード管理ソフトウエアの圧倒的な利便性、高生産性を実感い...

Webサイトのリニューアルや新しい表彰制度の実施をご検討されている表彰事業向けに、多言語に対応したグローバルサイト、SNS連携による効果的な情報発信、そして、デジタルエクスペリエンスプラットフォーム(DXP)環境を段階的に構築する”アワード専用サイトDXP支援サービス”をご提供します。

Web3.0や生成AIの進展により、デジタル体験(DX)がますます重要視される中、アワードWebサイトにおいても応募者のデジタル体験の良否は、応募件数やリピート件数に大きく影響し、賞のブランドイメージも左右します。とりわけ、有料応募の表彰事業の場合、応募者は(評価・審査サービスの)購入者であり、カスタマーエクスペ...
Award Forceにより、アワードの応募数が平均38%増加
表彰事業の成長は、主催者にとって最重要事項です。応募数の増加は、有料制のアワードにとって重要であるだけでなく、スポンサーに依存している表彰事業、ブランド認知度の向上を目標とする表彰事業、または賞の人気度の向上に依存している表彰事業にとっても重要です。応募数の増加は、これらの目標が達成されているかどうかを示す非常に有用な指標です。 
Award Forceは、優れた応募体験を提供できるよう高度に設計されており、より質の高い応募が増えるように様々な機能を用意しています。

最近の計算では、Award Force導入クライアントが主催する表彰事業において応募数がシーズンごとに平均38.17%と驚...
「Googleフォーム応募受付移行サービス&CRM連携サービス」リリース

Googleフォームを応募受付に利用されている表彰事業向けに、応募受付終了後でもAward Forceの評価・審査機能、一般投票機能、更に応募者へのフィードバック機能をご利用いただける“Googleフォーム応募受付移行サービス“をご提供します。

Googleフォームは、簡単に応募受付フォームが作成可能であることから多くの小・中規模の表彰事業で採用されています。基本情報のデータ入力から、WORDやPPT、PDF等のファイル、また画像や動画データ等をアップロードできることから応募者の応募書類の作成負担を軽減します。一方、届いた応募内容を応募単位に取りまとめ審査員に割り当てる作業は事務局にとって負担が...

「 Award Forceソフトウェア&サービス 国内価格&プロトタイピングサービス」リリース

この度、Award ofは、世界最高峰のアワード管理ソフトウェアAward Forceの導入契約から各種支援サービスまで、海外クラウドサービスをワンストップで安心してご利用頂けるようサービスを大幅に拡充しました。

1st. 契約・支払代行サービス

これまでお客様によるAward Forceの導入は、Webサイト経由の利用申込→契約手続き(電子署名)→海外送金→管理者登録→システム初期設定を要し、英語メールのやり取り、システム利用者、システム管理者、経理担当者の手続き調整が必要でしたが、これら一切の手続きを「契約・支払代行サービス」としてご提供させていただきます。